リハビリ養成校の定員割れ。OT・STは約半数が「5年以内に継続困難」
公開 2026-11-20|作業療法士・トロル
この記事でわかること
- リハビリの養成校は、PT・OT・STとも定員割れです
- OT・STの学校の約半数が、5年以内に続けるのは難しいと答えています
- 国の対策は、県ごとに話し合いの場を作る案で、まだ決まっていません
リハビリの養成校が定員割れしている、という話を耳にすることがあります。 実習生や後輩の話から、母校の様子が気になった人もいるかもしれません。
2026年10月26日、厚生労働省の「医療関係職種の安定的な養成・確保に関する検討会」が開かれました。 この現状を数字で示した資料が出されています。
先に答えを書くと、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の3職種とも、定員割れは数字で確かめられます。 作業療法士と言語聴覚士では、回答した学校の約半数が「5年以内」に続けるのが難しくなる側を選びました。
この記事では、資料の数字を表と図にまとめ、定員割れの理由と国の対策の案を整理します。 最後に、現場で確かめられることを3つ挙げます。
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養成校の定員割れはどのくらいか。充足率は66.5〜87.8%
定員充足率は、入学した人数を入学定員で割った割合です。 100%を下回れば、入学した人が定員より少ない状態、つまり定員割れです。
資料には、医療関係の12職種の値が並んでいます。 令和6年度に入学した人数から計算したもので、3職種とも100%に届いていません。
理学療法士は12職種の中で3番目に高い値です。 一方、言語聴覚士は8番目、作業療法士は10番目でした。
3職種の学校の数と定員は、次のとおりです。
| 項目 | 理学療法士 | 作業療法士 | 言語聴覚士 |
|---|---|---|---|
| 専修学校等の数 | 135校 | 94校 | 40校 |
| 大学等の数 | 132校 | 105校 | 36校 |
| 入学定員の合計 | 14,668人 | 7,648人 | 2,970人 |
| 定員充足率 | 87.8% | 66.5% | 72.9% |
表の読み方
資料には、平成27年度からの推移のグラフもあります。 資料は、医療関係職種の養成校の定員充足率を「低下傾向」とまとめました。
グラフは、専修学校等と大学等に分けて描かれています。 令和6年度は、3職種とも専修学校等のほうが大学等より低い値でした。
学校の見通し:作業療法士と言語聴覚士は、約半数が「5年以内」
資料には、学校の側に今後の見通しを聞いた調査も載っています。 令和8年度の調査研究事業として行われたWeb調査で、今の体制で入学者を確保し続けられるかを尋ねたものです。
| 今の体制での見通し | 理学療法士 | 作業療法士 | 言語聴覚士 |
|---|---|---|---|
| 10年以上は続けられる | 28.1% | 21.6% | 12.5% |
| 5〜10年は続けられる | 14.8% | 9.4% | 18.8% |
| 3〜5年は続けられる | 13.3% | 8.6% | 8.3% |
| 3年以内に難しくなる可能性がある | 8.2% | 10.8% | 8.3% |
| すでに深刻な状況 | 18.9% | 30.9% | 33.3% |
| 判断が難しい | 16.8% | 18.7% | 18.8% |
| 回答した学校 | 196 | 139 | 48 |
「3〜5年」「3年以内」「すでに深刻」の3つを足すと、作業療法士と言語聴覚士は約50%になります。 理学療法士は約40%です。
資料も、5年以内に続けるのが難しいと答えた学校が約半数を占める職種がある、と書いています。
「すでに深刻な状況」を選んだ学校は、作業療法士で30.9%、言語聴覚士で33.3%でした。 12職種全体では23.6%です。
ただし、これは調査に答えた学校だけの集計です。 すべての学校を数えた値ではない点は、割り引いて読む必要があります。
なぜ定員割れが起きるのか。18歳人口の減少と、人材の取り合い
資料が挙げる理由の1つ目は、18歳人口の減少です。 18歳の人口は、2021年から2040年にかけて全国で35.2%減るという推計が示されています。
学校に入る年代そのものが、およそ3分の1減るということです。
2つ目は、働く世代の減少です。 15〜64歳の人口は、2025年から2040年にかけて15.0%減ると見込まれています。
資料は、ほかの産業も含めて、人材を確保する競争が一層厳しくなると見ています。 医療の仕事は、若い人や転職を考える人を、ほかの仕事と取り合う立場にあるわけです。
全国では人が余る推計なのに、なぜ心配するのか
ここで、引っかかる人もいるかもしれません。 理学療法士と作業療法士は、人数が足りている側だと聞いたことがあるからです。
厚生労働省が2019年に示した推計では、理学療法士・作業療法士の供給数は、すでに需要数を上回っていました。 2040年ごろには約1.5倍になるとされています(議論のたたき台として出された数字です)。
ただ、これは全国をまとめた数です。 今回の資料は、養成と確保をとりまく環境は地域によって大きく異なる、と書いています。
卒業生が県内で就職する割合も、学校ごとに違うことが示されました。
僕は、全国で人数が足りていることと、ある地域で学校が続けられなくなることは、同時に起こりうる話だと読んでいます。 地元の学校がなくなれば、その地域で働く人を育てる場所も遠くなるからです。
働いている人は、何があれば続けられると答えたか
入ってくる人が減るなかで、資料は今働いている人の定着にも目を向けています。 2026年9月に、職能団体を通じて会員に聞いたWeb調査の速報値が載っています。
有効回答は12,042人で、理学療法士1,972人、作業療法士2,077人、言語聴覚士379人が答えました。
| 続けるために必要なこと | 理学療法士 | 作業療法士 | 言語聴覚士 |
|---|---|---|---|
| 給与・処遇の改善 | 84.0% | 78.6% | 82.4% |
| 希望に合う勤務時間・勤務日数 | 53.4% | 60.2% | 66.0% |
| 業務量・責任の調整 | 53.3% | 56.0% | 57.0% |
| 短時間勤務・柔軟な働き方 | 33.6% | 40.2% | 46.7% |
調査の読み方
3職種とも、いちばん多いのは給与・処遇の改善でした。 理学療法士の84.0%は、全職種の77.6%を上回っています。
資格と処遇の関係も聞いています。 認定や専門の資格を取ったことが処遇にどう影響したかを尋ねた設問(複数回答)では、「処遇には反映されていない」が多く選ばれました。
理学療法士で72.1%、作業療法士で68.4%、言語聴覚士で78.4%です。 同じ設問で、看護師は35.7%でした。 看護師では、「資格手当・専門手当が支給されている」が41.2%ありました。
第4回の検討会では、医療・介護の仕事には「仕事の割に賃金・処遇が低い」というイメージがあり、払拭が必要だという意見も出ています。 給料については、別のコラムリハビリ職の給料は上がるのかで、調査の数字と報酬の仕組みから考えました。
国の対策は? 都道府県ごとの話し合いの場は、まだ案の段階
では、国はどう動こうとしているのでしょうか。 資料の中心は、都道府県ごとに「プラットフォーム」と呼ぶ話し合いの場を置く案です。
市町村や県の職能団体、ハローワーク、学校、病院などが集まります。 地域の状況を数字で共有し、人の確保、学校の体制の安定、働く環境の改善を話し合う、という案です。
取り組みの例には、出前授業や職場体験、修学資金の支援、実習体制の整備が挙がっています。 学校どうしの連携や再編も、話し合う中身の1つです。
「〜してはどうか」は提案で、決まったことではありません
資料は、論点を2つ挙げています。 1つは、このプラットフォームを置いてはどうか、という提案です。
もう1つは、養成所の指定(都道府県が養成所として認める手続き)にかかわります。 指定の申請があったとき、プラットフォームで意見を聴いてはどうか、というものです。
2027年度(令和9年度)の予算の概算要求には、この仕組みを試すモデル事業として29億円が入っています。 最大15の都道府県で、話し合いの場づくり、需要と供給の把握、計画づくりを行う内容です。
検討会の資料の読み方
働く環境と、学び方の見直しも話し合われています
もう1つの資料は、病院の業務の効率化と勤務環境の改善も、プラットフォームで話し合う事項にしてはどうか、と提案しています。
各都道府県には、医療勤務環境改善支援センター(勤改センター)が置かれています。 医療機関が勤務環境を良くする取り組みを、相談や訪問で支える拠点です。
2026年の健康保険法などの改正では、こうした取り組みを進める病院を厚生労働大臣が認定する制度もつくられました。 資料は、これらと連携して進めることも提案しています。
社会人が働きながら学べる養成課程も、検討されています。 同じ調査で、医療の資格を目指すなら「働きながら学べる課程」がよい、と答えた人は88.1%でした。
今と別の医療の資格に関心がある人は、理学療法士で14.2%、作業療法士で16.2%、言語聴覚士で21.4%です。 「具体的に取得したい資格がある」と「取得に関心がある」を足しました。
現場で確かめられる3つのこと。制度・資格・県の動き
国の案が形になるのは、まだ先です。 それでも、今の職場で確かめられることはあります。
- 1勤め先の両立支援の制度を確かめる:短時間勤務や勤務時間の変更などの制度です。調査では、制度を使いたいのに使えない理由として、3職種とも「人員不足等により、業務上の利用が難しい」が最も多く選ばれていました。制度があるか、誰に申し出ればよいかを先に知っておくと、必要になったときに動きやすくなります。
- 2認定・専門資格は、取る前に手当の規程を確かめる:処遇には反映されていない、という答えが7〜8割でした。取得や更新の障壁では、3職種とも費用の負担と研修に出る時間が上位です。就業規則や賃金の規程に資格手当や研修費の補助があるかを、先に見ておきましょう。
- 3県の職能団体と県の動きを見ておく:プラットフォームに集まる人の例には、県の職能団体が入っています。リハビリ職にとっては、都道府県ごとの士会が身近な窓口でしょう。モデル事業が始まれば、出前授業や実習体制の整備など、現場に協力を求める取り組みも出てくるかもしれません。
2つ目には、反対側の数字もあります。 資格が知識・技術の向上に「非常に」または「ある程度」役立ったと答えた人は、3職種とも9割前後でした。
処遇に結びつきにくくても、資格の価値がないわけではありません。 取るかどうかを、手当だけで決める必要はないでしょう。
参考資料
- 1厚生労働省「第5回 医療関係職種の安定的な養成・確保に関する検討会:資料」(2026年10月26日):議事次第と開催要綱(目的:18歳人口の減少と定員充足率の低下傾向、地域によって状況が異なること)。
- 2資料1「地域における医療関係職種の養成・確保体制の枠組みについて」:PDF p.9 養成課程の現状、p.10 定員充足率の推移、p.23 学校の経営の見通し、p.33 枠組みのイメージ、p.34 モデル事業、p.42 現状と論点、p.44 人口構成の変化、p.45 18歳人口の減少率。
- 3資料2「医療機関における業務効率化・勤務環境改善について」:PDF p.5 調査の概要、p.7 職種の継続、p.8 両立支援、p.12 認定・専門資格の取得と有用性、p.14 処遇への影響、p.16 取得・更新の障壁、p.22 勤改センター、p.32〜33 病院の認定と論点。
- 4資料3「多様な人材が参入しやすい養成課程に係る調査結果について」:PDF p.16〜17 調査の概要と職種別の回答数、p.19 他の資格への関心、p.26 望ましい受講形態。
- 5資料4「第4回でいただいた主なご意見」:PDF p.6 魅力の向上についての意見。
- 6資料5「議論のたたき台」:PDF p.2 の注記(事務局が試みに作成したもの)。
- 7第3回 理学療法士・作業療法士需給分科会 資料1「理学療法士・作業療法士の需給推計について」(平成31年4月5日):PDF p.34 供給数と需要数の推計。p.1 たたき台という位置付け。
参照確認日:2026年11月20日(7は2026年11月19日)。
おわりに
養成校の定員割れは、学校の中の話に見えます。 でも僕は、実習を受け入れる現場や、地域で一緒に働く仲間の数にもつながる話だと読んでいます。
国の対策は、まだ案の段階です。 話し合いの場がどんな形になるかは、検討会の取りまとめを待つことになります。
その間にできるのは、自分の職場の制度を1つずつ知っておくことでしょう。
選ばれる仕事であり続けられるかは、学校の外で働く僕たちの職場の環境とも、無関係ではなさそうです。
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この記事は、厚生労働省の検討会(2026年10月26日開催)の資料に、筆者の読み方を加えたものです。資料にある対策は検討中の案で、決まったものではありません。調査の数字は速報値を含み、回答した人や学校の集計で、個別の学校や職場の状況を示すものではありません。